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住宅ローン繰上げ返済シミュレーター(期間短縮・返済額軽減)

繰上げ返済する金額から、期間短縮型と返済額軽減型それぞれの利息軽減額・短くなる期間・下がる月額を並べて計算します。手数料を差し引いた実質の効果も表示。

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02 / YOUR RESULT結果
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計算結果は参考値です。
計算方法・条件・注意点をあわせてご確認ください。

計算方法・根拠を確認 ↓
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使い方

返済予定表や金融機関のアプリで確認できる現在の残高、適用金利、残りの返済期間を入力し、繰上げ返済に充てたい金額を入れます。期間短縮型と返済額軽減型の両方を同時に計算するので、どちらが自分に合うかを比べられます。手数料がかかる場合は入力すると、利息軽減額から差し引いた実質の効果も表示します。

計算方法・根拠

元利均等返済で、金利が残りの期間ずっと変わらないものとして計算します。毎月の返済額は「残高×月利÷(1−(1+月利)^−回数)」です。期間短縮型は、繰上げ返済後も毎月の返済額を変えずに返し続け、完済までに短くなる回数と、その間に払わずに済む利息を求めます。返済額軽減型は、残りの期間はそのままに、減った残高で毎月の返済額を計算し直します。利息軽減額は「繰上げ返済しない場合の利息総額−繰上げ返済した場合の利息総額」です。

注意点
  • 同じ金額なら、一般に期間短縮型のほうが利息を減らす効果は大きく、返済額軽減型は毎月の家計の負担を軽くする効果があります。
  • 変動金利の場合、将来の金利の変化によって実際の軽減額は変わります。この結果は現在の金利が続いた場合の目安です。
  • 期間短縮によって返済期間が当初の借入れから10年未満になると、住宅ローン控除が受けられなくなります。また、年末残高が減るぶん控除額も小さくなります。
  • 手元の資金をすべて繰上げ返済に回すと、急な出費や収入減に対応しにくくなります。生活費の数か月分は残しておくのが安心です。
  • ボーナス返済の併用、元金均等返済、金融機関ごとの端数処理には対応していません。正確な金額は金融機関の試算でご確認ください。
よくある質問

Q. 繰上げ返済は早いほうが得ですか?

A. 残高が多い返済初期ほど利息の割合が大きいため、同じ金額でも早く行うほど軽減できる利息は多くなります。ただし住宅ローン控除の控除額や手元資金とのバランスも考えて判断してください。

Q. 住宅ローン控除中でも繰上げ返済したほうがいいですか?

A. 控除率0.7%より適用金利が低い場合、残高を減らすと控除額の減少が利息軽減を上回ることがあります。控除期間中は、住宅ローン控除の計算ツールで年末残高ごとの控除額もあわせて確認すると判断しやすくなります。